「転職のハナシ」はサイト運営のため複数の企業と広告提携をおこなっています。
当サイトの一部のリンクについては、そのリンクを経由しサービス利用があった場合に掲載企業から当サイトへPR報酬を受ける場合があります。ただし当サイトは報酬の有無にかかわらず公平な情報評価をおこなっており、報酬の有無が企業のサービス解説に影響を及ぼすことはありません。
第二新卒は転職市場では有利！
そんな話を聞いて自分も第二新卒に該当するか知りたいと思う転職者は多いはずです。
今回は、主に4年生大学を卒業して企業に新卒として入社した方をメインに、第二新卒とはどのような人を指すのかについて解説していきます。
年齢は何歳までか、社会人としていつまでが該当するのかという2つの点について説明することであなたが第二新卒に該当するかどうか理解できます。
目次
第二新卒の定義は？
第二新卒とは簡単に説明すると以下のような方を指します。
学校卒業後に就職した入社3年以内で転職をする社会人。
補足するなら、第二新卒とは主に転職や採用シーンで使われる言葉のため、上記の定義でも「転職をする」という文言が入るのです。
つまり企業側が転職者を分類する言葉であり若手転職者の中で、入社3年以内の転職者を指す言葉です。
加えて、入社3年以内という基準も求人する企業によって曖昧です。
厳密には3年未満と考える企業もあり、その場合は入社して2年間、つまり24ヶ月以内を第二新卒と考える企業もあれば、逆に4年目の社員でも第二新卒と考える企業もあります。
転職エージェントの経験から言えば大体3年以内、36ヶ月以内と考えておけば良いです。
しかし誕生月、浪人、休学、転職回数など個人によって上記の定義に当てはまらない方でも第二新卒とみなされる方もいます。
そこで以降では年齢、入社年数という2つの視点でより詳しく解説していきます。
年齢でいうと何歳までが第二新卒？
入社3年以内を第二新卒と考えると、年齢でいうと22歳から25歳までが第二新卒に該当すると考えられますが、個人の状況と企業側の捉え方によって変わってくるため注意が必要です。
浪人、留年、休学を加味して考える
個人の状況として4年生大学を卒業した場合は浪人、留年によって同世代に比べ1~2年程度年齢が高くなる人がいます。
そのため、年齢で考えると例えば次のようなパターンがありえます。
浪人、留年、休学など無くストレートで大学卒業後に入社したとして23歳から25歳が第二新卒。
1年浪人、1年留年をして大学卒業後に入社したとして25歳から27歳が第二新卒。
さらに誕生月によっては4月生まれと3月生まれでは約1年の社会人経験の差がありますが、場合によっては4年目でも第二新卒とみなされる場合もあります。
例えば4年目を迎えるが4月生まれのため26歳であった場合、応募する企業の平均年齢が高く26歳自体がかなり若い場合は第二新卒とみなされる場合があるのです。
これは長らく年功序列型であった日本企業の名残で、やはり年齢そのものが強い意味を持っている場合におこります。
実際は26歳までの企業もある
年齢に強い意味を持つという点について、もう少し掘り下げてみます。
年齢そのものが重視されるのは、大手の日本企業では従業員の年齢構成比を考えて採用を行う企業も多いためです。
そのような企業においては年功序列的な風土があるため、年下が年上の上司となる事を避けるため個人の状況よりも年齢そのものを重視しています。
そのような年功序列型の企業は26歳が第二新卒のリミットだと考えておいてください。
具体的には日本の大手・中堅メーカー、大手金融が該当します。逆にITや外資系などにおいては、年齢に対する第二新卒の定義はゆるくなります。
いつまで第二新卒と言える？
実際の採用シーンにおいては年齢ももちろん重要ですが、どちらかと言えば新卒で入社していつまでが第二新卒と考えるかといった点を重視する企業も多いです。
年数を重視する企業
企業にとって第二新卒は、数年の社会人経験を通じてビジネスにおける慣例や常識を持ちながらも、まだ社会人として育て方によっては大きく変化する人材だととらえています。
そのため新卒採用にて上手く人員が確保できなかった企業、入社数年で新卒が退職してしまたった企業、業績が良く追加で将来の人材を補充したい企業などが第二新卒を募集します。
つまり4年以上も特定の企業で社会人経験を積んだ場合は、下手に経験や実績があるため新しく入社した企業の仕事や文化を受入れるコトが難しくなると考えられるため、第二新卒とは考えていない企業が多いのです。
3年以内=36ヶ月以内
経験や実績は逆に邪魔になるという企業側の考えによるとやはり3年以内、つまり36ヶ月以内の社会人経験を積んだ人材を第二新卒と考えるのは当然だといえます。
その場合、年齢よりも社会人経験年数で第二新卒かどうかを定義することが重要になります。
先ほど年齢について企業によっては26歳が第二新卒のリミットだとお伝えしましたが、例えば次のような方も第二新卒として考えられます。
1年浪人して大学に入学、在学中に留学の為に1年休学し、大学卒業後に現在の企業に入社して3年目の27歳、現在の企業には2年5ヶ月在籍しており転職を考えている。
1年浪人して大学に入学、留年や休学は無く大学卒業をしたが就職活動が上手くいかず内定が無いまま既卒として卒業。卒業後も就職活動を継続し、翌年に新卒として入社。
入社して2年目の26歳、現在の企業には1年6ヶ月在籍しており転職を考えている。
上記の方も社会人経験と考えれば第二新卒の要件を満たしていると考えられます。
ただし、上記の場合でも企業によっては年齢オーバーの為に第二新卒として考えてもらえないケースもあります。さらに年齢が28歳となると多くの企業では第二新卒としてみてもらえない可能性が高いコトは注意しておいてください。
まとめ
第二新卒の定義について解説してきました。あなたの事情だけでなく企業の捉え方にもよるため、状況によっては第二新卒かどうかの判断は難しいコトもあります。
再度、このページで紹介したポイントを以下にまとめておきますので、これらを踏まえて第二新卒とはどのような転職者にあたるのかを考えてみてください。
- 基本は卒業後入社3年以内で転職をする社会人
- 23歳から最大27歳まで第二新卒と考えられる
- 年功序列型の企業では26歳までが第二新卒の限度
- 社会人経験が3年つまり36ヶ月以内が第二新卒
- 既卒就職でも経験年数と年齢が合えば第二新卒
- 28歳はどのような状況でも第二新卒とは言えない