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転職活動

4段階で考える転職の流れ!各ステップ毎に転職活動を解説

転職は初めて経験する人にとって一体何から行えば良いかわからないことだらけです。

行き当たりばったりで転職活動を進めてしまうと、あなたの人生を左右する転職が失敗します。全体の流れを知っておくことは転職活動を効率的に進め、望む結果を生む事につながります。

このページでは転職の流れを図にまとめています。さらに実際に何を行うかを説明し、そのポイントまで解説していきます。

転職の全体像は4段階

転職は大きく分けて次の4段階に分けられます。転職における様々な活動を4段階に分けることで、複雑な転職活動を誰でも簡単に理解することができるのです。

  • 情報収集
  • 応募
  • 面接
  • 内定

4段階に分けた転職の流れが次の図になります。各段階で必要になる個別の活動も踏まえて図解化したので、以降ではこの図をベースに転職の流れについて解説していきます。

転職の流れ、STEP01情報収集(自己分析、求人探し)、STEP02応募(履歴書、職務経歴書、応募)、STEP03面接(筆記試験、適性検査、面接)、STEP04内定(条件交渉、退職、引き継ぎ)

情報収集は転職活動の鍵をにぎる!

転職においてスタートとなるのは情報収集です。この段階は後の転職活動の鍵を握ると言っても過言ではないです。自己分析と求人探しの2つの活動から成り立っています。

自己分析で未来と過去を知る

自己分析と聞くと新卒時に行った自己分析をイメージする方が多いですが、転職における自己分析は働くことを経験している分、新卒時に行う自分探し的なそれよりも具体的でイメージしやすいです。

転職における自己分析は大きく次の2つを明らかにするだけです。

  • あなたの望むキャリアや働き方
  • 応募書類や面接でアピールする経歴

あなたの望むキャリアや働き方

転職を決意するという事は、何かしら今の働き方に不満や不安があるという事です。

例えば、物売りでなく提案型の営業がしたい、スケールの大きなシステム運用に携わりたい、給与をアップさせたい、ワークライフバランスを重視した働き方をしたいといったような事です。

このような働き方やキャリアをゴールと考え、それを実現できる具体的な会社に応募する事がまさに転職活動と言えます。その為、あなたの望むキャリアや働き方を自己分析にて知る必要があるのです。

応募書類や面接でアピールする経歴

実際に応募して内定を得るためには、応募企業の選考に通過する必要があります。主に書類と面接にて選考が行われますが、それらを突破するために応募企業にあなたという人材をアピールする必要があります。

そこで自身の経歴を振返り、あなたならではのアピールすべきスキル、経験、実績、志向を自己分析にて知る必要があります。

6つの方法で求人探し

自己分析にて自分の望むキャリアや働き方が見えてきたところで、それを軸に具体的な求人を探します。中には、自己分析を飛ばして求人探しから転職活動を始める方もいます。

自己分析から始めた方がより効率的に精度の高い求人探しができますが、実際の求人を見ることで将来の働き方やキャリアをイメージする事ができるのも事実です。

転職において求人を探す方法は大きく分けて次の6つの方法があり、それぞれ特徴があります。自分にあった転職の方法を選ぶ事が成功の近道です。

  • 転職サイト
  • 転職エージェント
  • 求人情報誌や折込チラシ
  • 転職フェア
  • ハローワーク
  • 縁故による紹介

応募のキモは職務経歴書

気に入った求人があれば、次は企業に応募をすることになります。応募段階で必要な事は応募書類の作成と企業応募の2つです。

応募書類は相手企業に合わせる

ほとんどの企業が応募を受付上で、次の2つの書類を要求してきます。この2つの書類で書類選考を行い、合格した人だけが面接に呼ばれます。

  • 履歴書
  • 職務経歴書

履歴書はあなたの基本情報を書く書類と考えて下さい。職務経歴書が主流となる前は、履歴書が唯一のアピール手段でしたが、現在は書類選考にて履歴書の重要度は低いです。

履歴書に関しては次のページで様々なノウハウを紹介しています。

履歴書の作成ノウハウ

職務経歴書は書類選考においてメインとなる書類です。ここで詳しい解説は行いませんが、重要な点は応募企業に合わせて書類をつくる事です。

例えば営業職の募集でも、顧客と長期的な関係を築く営業もあればより多くの新規顧客を開拓する営業もあります。前者では関係づくりやヒアリング能力が重要なスキルであり、後者はフットワークの軽さとプレゼンスキルが重要です。

応募する企業に合わせて、あなたの経歴の中でアピールポイントを変えることこそ書類選考を通過する上で重要な点です。職務経歴書に関しては次のページで様々なノウハウを紹介しています。

職務経歴書の作成ノウハウ

応募方法は戦略的に

実際の応募で重要な事はまとまった数で応募する事、応募ランクを3つに分ける事です。

まとめて応募する

気に入った求人が合ったからといって、個別に応募はしないで下さい。もし選考が進んだ時に内定を貰っても、企業が内定承諾を待ってくれるのは1週間程度です。

後で応募した、より志望度の高い企業が面接中であっても内定を出した企業は待ってくれません。また、長期間に何社も選考を受けていると当初のモチベーションが維持できなくなります

その為まとまった数で求人に応募する事が転職活動では重要になるのです。そこで一度に応募する企業は10社等と決めて応募をまとめて行って下さい。

3段階のランクに分ける

もう1点重要な事は、応募する時は内定が貰える確度に合わせて応募企業を3段階にグループ分けする事です。例えば10社応募するなら次の3グループに分けるのです。

  • 落ちる可能性が高い理想の求人を2社
  • 自分のキャリアレベルに合った妥当な求人を6社
  • 受かりやすい保険となる求人を2社

大手企業の求人や人気職種の求人は、それだけ求人倍率が高まり内定を取ることが難しくなります。このような求人ばかり受けていては、落ち続けて転職への意欲がなくなってしまいます。

そこで応募する10社を先の3グループに分けて行うことで、リスクを分散するのです。ただ良いところがなければ転職しない人は、保険となる求人に応募せず全て理想の求人に応募することもOKです。

面接は転職における最大のヤマ場

面接は企業にとって採用において最も重視するポイントと同時に転職者にとっては、最難関ポイントです。ただ、事前準備と対策を行うことで合格率が上がる部分でもあります。

基本的な面接形式

転職における面接は多くの企業で2回程度となります。大手企業等応募者が殺到する求人では3回行う場合や、筆記試験や適性検査を行う企業もあります。逆に中小企業ではいきなり社長面接で合否が決まる事もあります。

一次面接は入社後上司になる人が面接官を務める事が多いですが、人事も同席して2人で面接する場合もあります。最終面接を兼ねたニ次面接では部長や役員といった事業部レベルの責任者が面接官になります。

攻略ポイント

面接を攻略する上で重要な事は、事前の企業研究と自己分析です。様々な角度からあなたを知るための質問がされますが、事前に用意したマニュアル化した答えは面接にはすぐに見破られます

そのため、本音ベースであなた自身をふり返っておくことで、どのような質問が来ても対応できるようにしておきましょう。また職務経歴書をベースに質問される事も多いので、書類作成時点から面接を意識した書き方をすることも大切です。

面接に関するノウハウは次のページで紹介しています。

転職面接のノウハウ

内定後でも気を抜かない

内定段階では転職先企業における交渉だけでなく、現在の会社への退職報告と引き継ぎ業務があります。内定が出たからといって最後まで気を抜かず進めていきましょう。

転職先との条件交渉

内定が出たからと手放しでは喜べません。実際に働く上での条件が求人情報と違う事もよくあるので、事前にしっかりと確認をして下さい。条件交渉には大きく2つのパターンが考えられます。

1つは企業側がきちんと契約交渉の場を設けてくれる場合です。大手企業や外資系企業、組織体制に力を入れているベンチャーに多いです。

もう1つは事前の求人情報が条件という形で、後は入社のサインだけを求める企業です。正直こちらの方が大多数だと考えておくべきです。書類に給与や休日等の基本的な労働条件が書いてある場合もあるので事前に確認しておきましょう。

内定が出た後とは言え、現実的に企業側と条件の交渉が行える転職者は極少数です。そこで転職エージェントを利用して転職活動を行うことで、条件面での交渉を行ってくれる場合があるので、是非活用して下さい。

退職は相談でなく報告

転職で揉めやすくなるのがこの退職を伝える時です。基本は直属の上司に伝えますが、伝え方に気をつけて下さい。

相談のような雰囲気で退職を切り出すと、引き止めに合う確率が高いです。そこで、意志を強く持ち報告として伝えることを心がけましょう。

引き継ぎ業務

引き継ぎに関しては転職活動を始める前から意識しておいて下さい。仕事の進め方を事前に調整することで、退職にむけて仕事の区切りがつくようにする事や、別の人に仕事を振り分ける事を想定しておきます。

後任者に向けてマニュアルや手順書などをドキュメントベースで残しておけば、引き継ぎ業務もスムーズに進められます。

尚、一般的に退職期間は1~2ヶ月を目安に考えます。詳しくは次のページで解説しています。

内定から入社まで引き継ぎ期間はどれ位必要かを解説