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転職の基本第二新卒

第二新卒が新卒扱いされる5つの条件

まだ社会人経験が浅いため、転職先の企業で新卒扱いを受けたいと思う第二新卒は多いです。
今の会社では入社してからいきなり仕事を任されうえ、先輩や上司が誰もフォローしてくれなかったため、どこの会社も同じだからと転職活動自体への意欲を失ってしまうパターンさえあります。

今回はそんな方々のために第二新卒が新卒扱いされるための条件を経験年数、転職時期、企業、職種・業種といった5つの視点からお伝えします。
この5つの条件に当てはまる場合、第二新卒でも新卒扱いを受けられる可能性が高まるので、その条件に合わせて転職活動を進めてみてください。

新卒扱いの定義

新卒扱いといっても、人によってその定義は違います。
そもそも通常の新卒に対しても、いきなり仕事を任せて成果を求める企業は存在します。そのような状況の中で、社会人経験がある第二新卒などが、十分な研修期間と手厚いフォローを受けるのは現実的ではありません。

即戦力を求められている転職者の場合は、入社当日に社内や仕事の進め方といった説明を受け、後は実際に仕事をしながら色々と学んでいくOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)という形式をとります。

第二新卒も基本的にはこのような扱いとなりますが、今回はあくまで新卒扱いという考え方なので、おおむね次のような定義で「第二新卒での新卒扱い」を考えます。

研修や教育期間が2週間~1ヶ月程度設けられており、1~3ヶ月は先輩や上司に付いて仕事を学び、それから12ヶ月間以内は先輩や上司から積極的にフォローや声がけがある状態。

もちろんあなたの成長によって上記の期間は変わりますが、この定義によれば第二新卒としては十分に新卒扱いを受けていると考えられます。

以降ではこのような新卒扱いを受けられる条件を、いくつかの項目に沿って解説します。新卒扱いをのぞむ第二新卒者にとっては有益な情報なので、ぜひ最後まで見てください。

社会人経験は短いほうが良い!

第一の条件は社会人経験については短いほうが良いというコトです。
そもそも第二新卒の定義はおおまかに言うと、新卒で社会人になってから3年以内です。つまり社会人経験半年の方もいれば、社会人経験3年の方もいます。

企業からすればより社会人経験が短いほうが、新卒のように自社で教育しやすくなりますし、社会人経験が長くなればそれだけ経験やプライドが邪魔をして教育しづらくなると考えます。

多くの企業においては、やはり1年という数字がひとつの区切りになります。実際に多くの求人サイトを見ても、中途採用者の社会人経験や職務経験条件を1年と定める企業は多いです。
これは1年仕事に取り組めばある程度は社会人、仕事人として形になると企業が肌で感じているからです。つまり、1年未満はまだまだ未熟と考えているのです。

これらの状況や転職エージェントの経験からも、第二新卒では社会人経験が1年未満である場合は新卒扱いを受けやすいです。
ただ同時に、1年未満で転職する方に対する第二新卒に対して、多くの企業は良いイメージを持っていないため、1年以上の社会人経験がある第二新卒よりも転職活動は厳しくなるというジレンマはあります。

1年未満の第二新卒は転職エージェントの利用や自己分析に注力しより多くの企業へのアプローチと選考通過を実現させましょう。

逆に1年以上の第二新卒は、転職エージェントや求人サイト含めて企業情報の収集に力を入れ第二新卒を新卒扱いする企業かどうかの見極めに注力する必要があります。

入社タイミングはいつが良い?

新卒扱いの定義でも分かる通り、第二新卒の新卒扱いにおけるポイントは入社してからの研修やフォローです。
しかし企業の最終目的は利益を生むことであり、社員を育てることは直接的な行動ではありません。そのため会社の人事スケジュールや業務量によっては、十分な研修やフォローが受けられない可能性もあります。

そこでまずは2週間~1ヶ月程度の研修期間を受けられるタイミングで入社するかどうか重要なポイントとなります。
会社側としてはせっかく研修を受けさせ人材なので以降も大切に育てたいと考えますし、研修を受けさせるのといきなり仕事をさせるのでは、既存社員もその転職者に対する扱いに違いを感じるからです。

具体的には次の5つの時期について考慮する必要があります。

  • 新卒が入社する4月、10月
  • 大型連休前の4月、8月、12月
  • 繁忙期前の12月
  • 決算前の3月、12月
  • 四半期末の3月、6月、9月、12月

新卒と同じ時期に入社する

まず重要なポイントは新卒の研修という人事スケジュールに合わせて入社するということです。第二新卒は中途採用なので、都度研修を受けさせる場合は企業にとって手間、効率性、コストなどの観点から好ましくありません。

そこで新卒と一緒に研修を受けられる可能性がある4月1日に入社をするのです。通常、中途社員には個別に研修を行わない企業でも、新卒と入社時期がかぶれば一緒に研修を受けさせる場合は実際にあります。

さらに研修を終えて現場に配属されるにしても、新卒と同じタイミングで入社した第二新卒は既存社員からすれば新卒と同じように扱われます。
経験ある社員からすれば社会人経験が1年~2年程度なら、正直新卒と変わらないと考える人も多いからです。新卒と第二新卒で対応やフォローを変えるよりも、まとめて新人として扱った方が早いと考えるのです。

ちなみに一部の大手企業では昔からありましたが、9月卒業の新卒を10月1日入社で受入れる企業も増えてきました。当然4月入社と同じように、研修を受けてさせるので企業によってはこのタイミングも押さえておいてください。

社員に余裕がある時に入社する

新卒と同じ時期に入社できずとも、忘れてはならないタイミングがあります。それは既存社員の業務量が少ない時期です。
先に示した通り大型連休前、繁忙期、決算前、四半期末などは社内が忙しい時期になります。この時期は先輩や上司も業務量が増え、部下のフォローがおざなりになります。

5月のゴールデンウィーク、8月のお盆休み、12月の正月休み前に入社することは避けるべきです。
決算や繁忙期は会社や業界によって違いがありますが、おおむね決算は3月と12月に集中しており、繁忙期は全業種共通で12月が忙しいです。ただ違いもあるので、繁忙期と決算は事前に調べておいて下さい。

さらに四半期毎に目標設定を行う企業も多いので、その最終月である3月、6月、9月、12月も忙しくなります。

おすすめの入社タイミングは?

これらを総合すると入社時期としては、1月、2月、4月1日、7月、10月1日、11月がおすすめと言えます。
さらに4月、10月は新卒の研修と重なるので問題ないですが、残りの1月、2月、7月、11月については研修が1ヶ月ある場合に実際に部に配属される時期がズレます。

つまり研修や業務量から考えると1月、4月、10月というタイミングが新卒扱いを受ける第二新卒にとっては最もおすすめと言えます。
ただ研修期間や会社の状況によって様々なので、これらの内容を踏まえて事前に応募企業の事を調べておく必要はあります。

中小企業で考える

次は会社毎の条件について考えてみましょう。
会社ごとの条件は先にもお伝えしたとおり千差万別ですが、1人1人の責任が大きく、仕事量も多い中小企業で考えてみましょう。

特に100名以下の中小企業では、第二新卒が新卒扱いを受けるコトは非常に難しいです。
研修に関しても、1ヶ月まるまる研修を行える企業は少なく、午前中に座学で午後はOJTという研修を行う企業も珍しくありません。

ただ研修期間は少なくとも転職で受入れる人数も少ないため、大切にされやすい場合も多いので既存社員からのフォローや人間関係など、新卒扱い並のメリットも大きいです。

ただ100名以上の中小企業に関しては、次のポイントに注意して企業を見極めてください。

  • 営業重視でなく技術重視の会社
  • 既存社員より学歴がある
  • 設立10年以上

技術重視の会社

まずその企業が営業重視の会社でなく、技術重視の会社である点がポイントです。
技術系重視の会社とは会社の業績が、社員個人の営業力や接客力によるのでなく確立された商品や技術力・開発力に以前している会社です。

営業重視の会社ではノウハウが体系化されていないコトが多く、職務も個人の裁量や技量に委ねられているため、経験が少ない第二新卒にとっては厳しい環境になりやすいです。

逆に商品や技術力・開発力で業績を上げている企業は、職務内容もその商品や技術を活かすように定型化されているので、研修や教育が行いやすいという傾向があります。

独自商品を持っているメーカー、独自サービスを展開するIT企業などが該当します。規模が大きくなると人気企業であるため競争倍率も高いので、規模の小さな企業が狙い目です。

特に製造業系のメーカーでは30名規模で経営基盤が安定しているにも関わらず、積極的に採用活動を行っていない隠れた優良企業も多くあります。

既存社員より学歴がある

こう言うと批判を受ける可能性がありますが、100名以下の中小企業では大手企業に比べて社員の学歴が低い場合が多々あります。
そして、そのような中小企業の社長の中には高学歴の若手を採用して、将来の幹部候補に育てたいと考えている方が一定割合で存在します。

そのため学歴があるという理由で、社長が採用に意欲的という中小企業は正直多いのです。
この場合その会社の新卒採用情報をリクナビや商工会議所の就職サイトで探し、先輩社員の卒業大学・高校という項目をチェックしてください。

自分の学歴がそれらと比べて高ければ、採用が優位に進む可能性も大きいです。
あまり声高には言えませんが、このようなしたたかさも新卒扱いを受ける第二新卒には必要だと思われます。

設立10年以上の会社

やはり中小企業は経営基盤が大企業に比べて不安定です。
この経営環境が不安定な現在において、10年以上も経営を行っている中小企業はそれだけで応募する上で魅力的です。

10年続いていれば取引顧客や商品力など、経営基盤を安定させる要因がいくつか存在します。経営が安定していなければ、若手社員を育てる余裕などありませんから設立10年以上という数字は重要なのです。

大手企業で考える

中小企業と比較して大手企業は、第二新卒を育てやすい環境です。
特に新卒で通年採用を行っているような大手企業は、そもそも若手人材を育てるための研修体制をはじめ、既存社員が新人を育てるコトに慣れているという環境があります。

例えばソフトバンク、Yahoo、バンダイナムコスタジオなどは新卒や第二新卒含めて通年採用を行っており社員を育てるという環境が整備されています。

このような大手企業の場合は、他の企業なら新卒並の扱いを第二新卒が受けることが可能です。上場企業の株式情報を扱うニュースサイトや四季報を使って興味のある企業の採用ページを覗いてみてください。

業種や職種で考える

業種や職種において、研修が充実しており且つ第二新卒者が応募できる求人は次の2つです。

  • 設計を行う製造系エンジニア
  • プログラミングを行うIT系エンジニア

設計やプログラミングにおいては、在学中に経験していなくとも採用後に1~3ヶ月程度研修を行って現場に配属されるコトが多いです。
最低限の知識がなければ、仕事に取組むことができないからです。

しかも研究職や金融専門職などと違って、求人マーケットが大きいため、文系や第二新卒といった人でもやる気と素養があれば採用されやすい職種や業種なのです。

特に自社開発系のエンジニアよりも、顧客から設計・プログラミングをアウトソーシングされている企業の方が社員教育にシビアです。教育した社員の設計やプログラミングがそのまま顧客サービスに繋がるからです。

1点注意する点があります。そのような企業は研修についてはしっかりしているのですが、研修後の働く職場は客先である場合も多いというコトです。
いわゆる駐在型エンジニアという形になり、研修後のフォロー体制を事前に見極める必要があるという点です。

ただエンジニアは技術に対する経験や独自学習こそが最大のスキルアップであり、基礎を学んだ後は先輩や上司からのフォローの必要性は文系職種に比べて少ないとも言えます。

駐在先での勤務形態を知って、自己コントロールができる人にとっては最初の手厚い研修体制は魅力的といえます。

まとめ

様々なテーマで新卒扱いを受けられる第二新卒の条件をみてきました。

ここに記載した条件に合致していなければ新卒扱いを受けられない訳ではありません。
企業によって転職者の扱いは千差万別なので、これらの条件を1つも満たさなくとも新卒扱いを受けられる企業もありますし、その逆も考えられます。

入社前に、その会社の研修体制や社内風土などを事前に理解することが重要なコトは忘れないでください。